有用性
社会への影響力が強いため社会の発展に寄与しています。
マスメディアは検証可能性が高いです。
個人のウェブサイトは情報の裏付けが十分でなく記事が削除される恐れがあるが、マスメディアは企業のため責任の所在がはっきりしていること、情報の裏付けを取った上で報道していること、記事の保存が行われています。
新聞離れやテレビ離れは軽微です。
問題点
マスメディアの報道には中立性や正確性、過剰性の点で問題があります。
日本の報道機関は閉鎖的である。記者クラブへの新規加盟を中々認めないです。
エンターテイメント性への偏重は問題であります。
一部のバラエティ番組に代表されるような低俗番組や有害番組、お色気番組の他、擬似科学があります。
業界団体・職能団体として、「日本評論家協会」があります。
評論家にとってマスメディアは必要不可欠の存在であります。
文字媒体やラジオ、テレビなどのメディア抜きでは、業としての評論家は成り立ちません。
またメディアの側も評論家を必要としています。
メディアは放送番組や記事、広告としての形式や内容を成立させるために、評論家の知識や信頼感を利用します。
また生放送などで台本を用意できない場合、特定の分野について多くの知識を持ち、その知識・経験を踏まえて、解説・意見をアドリブで話す事が出来る評論家は重宝されています。
また、評論家の解説・意見の責任は基本的には評論家にあります。
台本を用意しないことで、メディアは責任を回避する事が出来ます。
特にテレビの場合、評論家は画面の中に居るだけで、一定の信頼感を醸成することが出来ます。
放送局、番組制作会社にとっては便利な存在です。
そのため、昨今ではメディアによって、評論家が粗製濫造されています。
評論家はフリーランスジャーナリストなどのライターが自称する場合が多いです。
評論家の多くは、その分野の真の意味での専門家ではありません。
本当のプロであれば相応の肩書きがあり、「評論家」と名乗る必要がないからです。
ある分野での真の専門家となることを目指したが、なんらかの事情でなれず、転じてその分野の評論家となって、その分野との関係を保っています。
ある分野の真の専門家であったが、現在はその世界の実活動から退いた者です。
評論家が対象とする事物には特に制限があるわけではなく、文学、政治、経済などあらゆる事物が評論の対象にします。
そのため、毎年のように新しい肩書きの評論家が登場しています。
評論家は多くの場合ある特定の分野だけを評論活動の対象としています。
思想家や哲学者が、対象を限定せず広く批評・評論活動をすることもあります。
評論の手法は研究対象などによって異なります。
「評論家」と「批評家」の区別について、議論があります。