評論家のすべて

基本的には印刷メディアのために書く人のことを指します。
日本においてはジャーナリストを名乗る際の特別な基準は存在せず、何らかのメディアに寄稿さえしていればジャーナリストを名乗っても意味がありません。
また、ジャーナリストとなるために必要な公的資格も一切存在しません。

事実に対する現状や意義、展望を報道する専門家であるとされるが、本人の倫理観や見方に基づくため、まず個々のジャーナリスト自身を理解した上で記事などを理解することが重要です。
ジャーナリスト自身の経済的基盤、個人的利害関係が記事の内容に大きく影響を与えるケースもあります。

欧米諸国では、新聞社やテレビ局で経験をつんだ後ジャーナリストに転身するケースがほとんどです。
また、政府機関が記者クラブに参加するための記者証を発行していたり、記者クラブに参加するための基準が存在しており、欧米における個人ジャーナリストの多くはそれらの基準を満たしている。

社会的評価を受けているジャーナリストの書いた記事や報道は影響が大きいです。
フリージャーナリストの草分けである故黒田清のように「ジャーナリズムの基本は伝えることではなく弱者の訴えを代弁する事」を信念とするものもいるように、日本独自に発展したジャーナリズム観も生まれる。

評論家にとってマスメディアは必要不可欠の存在であります。
文字媒体やラジオ、テレビなどのメディア抜きでは、業としての評論家は成り立ちません。

またメディアの側も評論家を必要としています。
メディアは放送番組や記事、広告としての形式や内容を成立させるために、評論家の知識や信頼感を利用します。
また生放送などで台本を用意できない場合、特定の分野について多くの知識を持ち、その知識・経験を踏まえて、解説・意見をアドリブで話す事が出来る評論家は重宝されています。

また、評論家の解説・意見の責任は基本的には評論家にあります。
台本を用意しないことで、メディアは責任を回避する事が出来ます。

特にテレビの場合、評論家は画面の中に居るだけで、一定の信頼感を醸成することが出来ます。
放送局、番組制作会社にとっては便利な存在です。
そのため、昨今ではメディアによって、評論家が粗製濫造されています。

評論家はフリーランスジャーナリストなどのライターが自称する場合が多いです。
評論家の多くは、その分野の真の意味での専門家ではありません。
本当のプロであれば相応の肩書きがあり、「評論家」と名乗る必要がないからです。

ある分野での真の専門家となることを目指したが、なんらかの事情でなれず、転じてその分野の評論家となって、その分野との関係を保っています。
ある分野の真の専門家であったが、現在はその世界の実活動から退いた者です。

評論家が対象とする事物には特に制限があるわけではなく、文学、政治、経済などあらゆる事物が評論の対象にします。
そのため、毎年のように新しい肩書きの評論家が登場しています。

評論家は多くの場合ある特定の分野だけを評論活動の対象としています。
思想家や哲学者が、対象を限定せず広く批評・評論活動をすることもあります。

評論の手法は研究対象などによって異なります。
「評論家」と「批評家」の区別について、議論があります。